Q1. レジオネラ属菌は、ヒトに対してどれだけ危険なのでしょうか

A1. レジオネラ属菌は自然界に広く分布している細菌です。レジオネラ属菌感染の主な症状は高熱・咳・たん・頭痛などですが、重篤な場合には肺炎を起こし死に至る場合もあります。レジオネラ属菌は健康な人に対する病原性は低いですが、ガン・代謝障害・アルコール中毒者・高齢者など抵抗力の弱った人に対しては強い病原性を発揮します。いわゆる『日和見感染』を起こす細菌です。世界保健機構（WHO）が制定したLaboratory biosafety manual（実験室バイオセーフティ指針）に基づき各国で病原体の危険性に応じて４段階のリスク群が定められています。リスク群分類を基準としてBiosafety Level（バイオセーフティレベル：BSL）分類が定められています。レジオネラ属菌は全菌種とも、BSL ２に分類されています［参考］。同レベルのウイルスに、インフルエンザウイルスなどがあります（但し、レジオネラ属菌はウイルスではなく、細菌です）。

［参考］病原体等のリスク群による分類

国立感染症研究所　病原体等安全管理規定（平成22 年６月）より

Q2.レジオネラ症は「感染症法」の四類感染症に指定されていますが、もし羅患した場合、 隔離などの処置を受けるのでしょうか

A2.「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（いわゆる感染症法）によれば、レジオネラ症と診断した医師は直ちに患者の年齢、性別、診断方法等を保健所に届ける規定になっています。医師による届出だけで、患者が隔離などの処置をうけることはありません。

Q5. レジオネラ属菌の検査回数はどのようにしたら良いのでしょうか

A5. レジオネラ属菌検査は、『レジオネラ症防止指針（第４版）』に記載の「感染危険因子の点数化（スコア化）と対応」を参考にして定期的な検査の頻度を決めます。状況に応じた感染危険度を
１．菌の増殖とエアロゾル化の要因
２．環境・吸入危険度
３．人側の要因
についてそれぞれ点数化し、それらの合計点に応じてその状況下での対応が示されています。危険度に幅が認められる場合には通常は危険度の高い方を選択します。
　冷却水系のスコアは５点～９点となります。各施設による検査の頻度例は本文５－２項参照。

Q6.レジオネラ属菌はどのようにして検査するのでしょうか

A6. レジオネラ属菌は一般的な細菌検査法では検出されず、専用の方法での検査が必要です。
冷却水を採取して持ち帰り「レジオネラ症防止指針（第４版）」第５章　レジオネラ属菌の検査法記載の方法に従って検査を行って下さい。

Q7.レジオネラ属菌の検査の際、菌種まで同定していますか

A7. ２０１８年の時点で、レジオネラ属菌には６０菌種が記載されています。現在、レジオネラ属菌種の病原因子が解明されていないので、全ての菌種がレジオネラ症を引き起こす可能性が有ると考える必要があります。従って、通常の検査では菌種まで同定していません。
ただし、レジオネラ症防止指針（第４版）では、『レジオネラ症患者集団発生はもとより散発患者が確定診断された場合には、感染源として疑われる環境水のレジオネラ属菌検査を実施して、レジオネラ属菌が検出された場合には、地方衛生研究所等の協力を得て、菌種と血清群を同定し、可能であれば患者株と環境株の分子遺伝学的異同を決定しなければならない。』としています。

Q8.冷却塔運転開始時にやることは何でしょうか

A8.冷却塔の使用開始時には、冷却塔の物理清掃を行うとともに系内の化学洗浄を行います（化学洗浄は使用終了時にも行う）。冷却水系を化学的に殺菌洗浄するには、過酸化水素、有機系殺菌剤、または塩素剤を循環させます。化学洗浄により冷却水系全体がかなりの程度まで殺菌され、レジオネラ属菌数も検出限界以下となります。また数日以上にわたる使用休止後は、再開する前に殺菌等の処理を行って下さい。

Q9.定期的なレジオネラ属菌の殺菌対策は必要なのでしょうか

A9.清掃、消毒等の対策により、一旦レジオネラ属菌数が検出限界以下であることが確認できても、その系内でのレジオネラ属菌の完全消滅を意味するわけではなく、また新たな混入も考えられるため、再び増殖する場合が多く見られます。よって、定期的な清掃（物理清掃）を行うとともに化学洗浄と運転中の殺菌剤の継続的な投入等の定期的・継続的な殺菌対策が必要です。

Q11. 殺菌剤の効果を維持させるためにはどのような注意が必要なのでしょうか

A11.冷却水中のレジオネラ属菌を殺菌剤で処理する場合、効果を持続させるために、水処理対策が必要です。殺菌剤の効果を持続させるための水処理対策としては、冷却水系の濃縮管理とスケール、バイオフィルム、腐食の防止策も重要です。冷却水の濃縮管理は、自動ブロー装置による電気伝導率管理で行い、スケール、バイオフィルム、腐食防止は、各機能を有する薬剤の添加によって行ってください。

Q12. 殺菌剤の添加方法にはどんなものがあるのですか。

A12. 間欠添加方法と連続添加方法があります。
間欠添加方法と連続添加方法があります。
《間欠添加方法（衝撃添加方法）》
殺菌剤（単一機能型薬剤）を２～７日の間隔で、保有水に対して所定濃度になるような量の薬剤を一度に添加する方法です。この場合、レジオネラ属菌数を減少させた後に菌が立ち上がるまでの時期を殺菌効果持続期間としています。
《連続添加方法》
薬液注入ポンプ等で連続注入し、冷却水中の殺菌剤濃度を一定に維持してレジオネラ属菌を抑制します。この場合防食・防スケールと殺菌効果を併せ持つ多機能型薬剤、または殺菌剤（単一機能型薬剤）を連続添加することで冷却水は殺菌され、安定な効果が得られます。
しかし処理を継続していても冷却水中のレジオネラ属菌数が増加し始めた場合は、高濃度の衝撃添加、化学洗浄の実施等の対策が有効です。

Q13.レジオネラ属菌は殺藻剤により藻を除去することにより殺菌できるのでしょうか

A13.殺藻剤によって、藻類を除去した場合も細菌類、原生動物から成るバイオフィルムが存在する場合があります。そうした環境ではレジオネラ属菌が増殖するので、殺藻剤による処理は根本的なレジオネラ属菌の殺菌対策にはなりません。

Q16. 抗レジオネラ用空調水処理剤協議会に登録されていない殺菌剤でもレジオネラ属菌に効果があるのでしょうか

A16.登録品以外でも効果のある薬剤は存在するかもしれませんが、有効性、安全性の面で検証が不十分な恐れがあります。一方、協議会に登録された薬剤は効果の面でも安全性の面でも自主基準を満たしており、有効性、安全性が一定水準以上に確保されています。

Q17.抗レジオネラ用空調水処理剤協議会に登録された薬剤（もしくは原料）であれば、どれでもレジオネラ属菌に効果があるのでしょうか

A17. 登録された薬剤（もしくは原料）はすべてレジオネラ属菌に対して効果を有します。
但し、冷却水系の運転条件、水質等により効果の程度が異なってくることがあります。そのため薬剤の選定、使用方法に関しては、当該協議会会員会社に相談することをおすすめします。